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中国のマクドナルドに行列??!!なぜ?? [ニュース]


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今さらもう少々のことでは驚かない、と思っていたが……。

日本マクドナルドの衝撃会見で露呈した「使用期限切れ鶏肉問題」に揺れるなか

当の中国国内では問題の発覚後

なんと現地のマクドナルドに長蛇の列ができたという。いったいなぜ?

中国の大手食品加工会社「上海福喜食品」が

使用期限切れの鶏肉を使用していた問題は日本に大きなショックを与え

日本マクドナルドは中国製チキン商品の販売中止を余儀なくされた。

7月29日には、就任間もない日本マクドナルドのサラ・カサノバ社長が記者会見を開いて陳謝。

上海福喜食品との取引を解消し、安全性と信頼の回復に向け

徹底的に不安要素を排除していくと表明した。

カサノバ社長は今回の問題について

「悪意を持った数人の従業員が起こした特殊な事件」との見方を示したが

世界トップのファストフード企業を巻き込んだ食品衛生スキャンダルは

日米など各国に衝撃を与えている。

そんな事態にもかかわらず、なぜ中国のマクドナルドで客が殺到するほどになったのか。

中国の食品製造の現場に詳しいジャーナリストの程健軍(チェン・ジェンジュン)氏に聞いた。

「そもそも、一部の富裕層を除く中国の庶民が日常的に口にする肉といえば

『混合肉』と呼ばれるビニールチューブ袋詰め肉。

多くは羊肉をメインに鶏肉などが混ぜられている……ことになっていますが

実際に何が混入されているかわかったものではありません。

もちろん消費者も、『たぶん、いろいろ混ざってるんだろうなあ』と覚悟した上で食べています。

『安い肉は安全が保証できない』『肉の種類は食べてみないとわからない』というのは

子供でも知っている常識ですよ」

だから、今回発覚した「使用期限切れ」や、「床に落とした肉を拾って使う」くらいでは

誰も驚かないというわけか。

「ええ。むしろ当局の調査が入ったことで

『マクドナルドは100%ホンモノの鶏肉や牛肉を使っていた』ことが

証明されたという衝撃のほうが大きかったでしょう。

得体の知れない肉でも『ウマくて死ななきゃいい』と思っているわけですから

少々の期限切れや、床に落とした程度なら、ホンモノの肉への評価は変わりません」と

程氏は話す。

つまり、今回の事件も日本マクドナルドの社長が言うような「特殊な事件」ではなく

中国の庶民にとっては普通の行為だ、と?

「そのとおりです。現地テレビ局で紹介された『これくらい食べたって死にはしない』

という従業員の声は、自己弁護ではなく100パーセントの本音。

もし、あの落とした肉をそのまま捨てたら、神様のバチが当たる……というより

その前に必ず誰かが拾って食べるでしょうね」と程氏は話す。

国際問題にまで騒動が広がった事件が、中国では返って

「本物の証明」として受け止められているという異常な状況。

この食品製造の実態を知らずして、かの国とのギャップは埋めるべくもない。


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フジテレビ、現場大混乱?! [ニュース]



フジテレビの視聴率低迷が著しい。

2011年度年間視聴率ランキングで、トップの座を8年ぶりに日本テレビに奪われ

12~13年度は3位に転落、月別平均視聴率で4位になる月も出るなど苦戦している。

7月14日には、連続テレビドラマ『HERO』の初回が平均視聴率26.5%

(関東地区、ビデオリサーチ調べ)を記録。

久しぶりの明るいニュースに局内は大いに沸いたが、他のレギュラー番組を立て直さない限り

フジの復活はないといえる。

そんな苦境打開を狙い、亀山千広社長は6月27日付で

全社員約1500人の3分の2にも及ぶ1000人の人事異動を敢行。

10月には番組大改編が行われるとの予想が高まる中、現場は大混乱を来しているという。

番組制作会社スタッフはこう話す。

「実は、6月の段階で、10月からスタートする新番組はある程度、決まっていました。

数カ月前に、局内に企画書募集の紙が張り出され、制作会社や放送作家が応募。

通過した企画に関しては、『10月は始めるから』と通達されていました。

しかし、大異動の発表後、『あの話はなかったことで』と複数の新番組の話は

白紙になってしまったのです。

6月下旬ですから、まだ本格的な始動はしていなかったと思いますが、あまりにひどい話です」

大幅な人事異動により、番組制作会社は割を食った格好となった。

「制作会社にとって、週1のレギュラー番組が1本始まるかどうかは

会社の命運を握る死活問題であり、あまりにも下請けを蔑ろにし過ぎです。

これでは、さすがにフジとの仕事の仕方を見直さなきゃいけない。

ただ、そう強気に出られる制作会社はそんなにないとは思いますが」と

前出・番組制作会社スタッフは話す。

そんなフジだが、大方の予想を裏切り、結果的に10月には大きな番組改編は行われず

数多くの現レギュラー番組が継続されるとの見方を、フジ関係者は示す。

「今から新たに企画を募集し、何をするかを決めて現場が動くとなると

かなりの急ピッチになります。

やってできないこともないのでが、それで高視聴率番組ができるかというと難しいのが現実す。

ですから、終了するはずだった番組が続くケースが結構出てくるでしょう。

あまりに大規模な人事異動の影響で

低視聴率番組を終わらせるにも終わらせられない状況ができてしまったため

10月は“大”が付くほどの改編はなさそうです。

少しの入れ替わり程度で、大改編は来年に持ち越しでしょう」

改革を断行したものの、低視聴率が続くという摩訶不思議な状況が起きそうだ。

さらには、こんな心配事もあるという。

「テレビに限ったことではないと思いますが、人の入れ替わりが激しいと

従来の番組をスムーズに進めることすら難しくなる。

お互いが意思疎通をするまでには、それなりの時間を要しますから。

そのため、低視聴率番組がさらに低迷する可能性も否めません」と

前出・フジ関係者は話している。


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本田圭佑がピッチ外でも戦力外危機?! [ニュース]



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ACミラン(イタリア)の日本代表FW本田圭佑がピッチ外でも“戦力外危機”だ。

本領発揮のプレーがなかなか見せられないなか、

一部フロントは営業面で期待された“本田効果”が少ないと問題視。


今後もジャパンマネーの獲得が思うように進まなければ、一気に放出候補となりそうだ。

ミランが参加する北米の国際親善大会「ギネス・インターナショナル・チャンピオンズカップ」で、


7月24日(日本時間25日)のオリンピアコス戦、27日(同28日)のマンチェスター・シティー戦と2試合連続で出場しながら精彩を欠いた。イタリアメディアからも酷評されており、


今季もレギュラー確保は容易でなさそうだ。しかも、ピッチ外でも苦境に立たされる可能性があるという。

「ミランの内部で、『日本企業のスポンサー獲得が想定よりうまくいっていない』という話があって

本田の価値を疑問視する意見もあるようだ。

このままの状況なら、今後に影響することは避けられないのでは」とは大手広告代理店関係者。

本田は今年1月に年俸270万ユーロ(約3億7000万円)の4年契約という高待遇で入団したが

ミラン側の狙いはピッチ上の活躍に加えて抜群の人気面を考慮してのものだった。

これまでミランは富士通とオフィシャルパートナー

東洋ゴムとプレミアムスポンサーの契約をそれぞれ締結。

営業面でも一定の成果を上げているが

実はミランが意識しているのはマンチェスター・ユナイテッド(イングランド)と

FW香川真司の例。もう一人の日本のエースがマンUに入団すると日本企業が殺到し

契約社数は現在9社にのぼる。

もちろん、本田は加入後まだ半年で、交渉中の企業もある模様。

だが、ミラン首脳陣は日本での人気では本田が香川をしのぐと考えており

契約ノルマも“香川超え”を想定してきた。

もし、今冬の移籍市場までに契約社数が伸びる見通しが立たなければ

“金食い虫”の烙印を押され、放出されかねないのだ。


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マレーシア機墜落事件の新事実! [ニュース]



7月31日放送の「バラいろダンディ」(TOKYO MX)で、認知科学者の苫米地英人氏が

マレーシア航空機撃墜事件の原因に関する新たな事実を公開した。


番組ではマレーシア航空機墜落事件の原因を「ウクライナ政府は墜落の原因は爆発物の破片で、機体が破壊され急激な減圧が起きたためだと公表」したと報じ

「これが事実なら地対空ミサイルによって撃墜されたとの見方を裏付けることになる」と産経ニュースの記事を紹介した。


コメンテーターの苫米地氏は、マレーシア航空機は地対空ミサイルで撃墜されたのではなく

ウクライナ空軍の戦闘機スホーイ(Su-25)により撃墜されたという新たな事実を持ち出した。

この情報はインテリジェンス・コミュニティーから聞いたという。

この事実を説明する前に、事件の翌日(18日)にロシアのイタルタス通信が

キエフ管制塔のスペイン人の管制官のツイートを掲載したことを紹介。

そこには、2機のウクライナの戦闘機が並走し無理矢理マレーシア航空機のルートが

変更されたと記されているとのこと。

そして本題となるドイツの軍事の専門家が調査した機体の検証写真には

ウクライナの戦闘機スホーイ(Su-25)の30mm貫通弾によるものだと思われる痕が

コックピットの両側にあり、苫米地氏は「ミサイルではなくて30mm貫通弾で落ちているだろう」と語り、これがドイツの見識であると付け足した。


一方、CIAは当初下から撃たれてはいないと言っていたがある時から下から撃たれたと言い換えたことに対し、苫米地氏は「何か政治的な力があったのかもしれないです」と語り。


それを裏付ける理由として「ミサイルが下から当たって最初は直撃と言ってたんですよ。

直撃してたらその瞬間に燃えてますから」「あのMH-17は落ちてから燃えてるんですよ。

それでおかしいって話があってから

最近は近くで爆発した破片が当たって落ちたんだと言い換えてます」と

CIAの発表がウクライナ政府の声明に寄せてきていることを解説した。

ドイツの新たな事実とCIAが発表した2つの事実から苫米地氏は

「これってもともと戦争なんですよ、ウクライナ対ロシアの戦争であり

もちろんウクライナ側にはアメリカがついてますけど。

そういった戦争の場合、当事者の両方がいろんな情報を流してくるんです」と情報戦について触れた。

さらに、「日本政府は安倍さん、すぐに追従しすぎな発言しすぎかなというところはあります。

政府としては日米同盟の中で、立場上アメリカに対してそのままイエス

イエスというのは当然だと思いますけど

メディアのレベルでは戦争当事国ウクライナとロシア両方の言い分を中立に分析する必要がある」と指摘した。




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感染症エボラ出血熱、緊急事態! [ニュース]



西アフリカの3か国でエボラ出血熱の感染が過去最悪の規模で拡大するなか

感染国の1つ、シエラレオネは30日、感染の中心となっている地域を隔離して

人の動きを制限すると発表し、感染の拡大を防ぐため懸命の闘いが続いています。


エボラ出血熱は、エボラウイルスが引き起こす致死率が極めて高い感染症で

ことしの3月以降、西アフリカの3か国で感染が拡大しWHO=世界保健機関の最新の調査では感染またはその疑いで729人が死亡するなど過去最悪の規模の被害となっています。



このうち233人の犠牲者が出ているシエラレオネのコロマ大統領は30日夜

「わが国は決して負けられない戦いを続けている」として国家の緊急事態を宣言し

感染の中心となっている地域をすべて隔離すると発表しました。

隔離は60日から90日間実施し、隔離された地域では人の動きが制限され

保健当局が住民一人一人の健康状態を確認するなど

必要な公衆衛生上の措置を取るということです。

さらにコロマ大統領は、来週ワシントンで予定されているアメリカ・アフリカ首脳会議も欠席し

1日に隣国のギニアなどと共に緊急の首脳会合を開く予定で

感染の拡大を防ぐためウイルスとの懸命の闘いが続いています。


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上海食肉工場の恐ろしい実態! [ニュース]



消費期限が切れた肉や床に、落ちた肉を再利用していたことが発覚した、中国・上海の食品加工会社「上海福喜食品」の現役従業員が、週刊文春のインタビューに応じた。


この従業員は10年以上、上海福喜食品に勤務しているベテラン。


工場内の様々な現場を見てきたという彼は、こう明かした。

「床に落ちた肉を拾うのはそもそも工場のルールなんです。

機械を回しながら肉を投入するのでどうしても床に落ちてしまう。

だから設置された青いプラスチックの容器に拾って入れなさい、と。


容器がいっぱいになったら肉を回収し『菌敵』という細菌殺菌薬を200倍に薄めた溶液で洗浄する。


仕上げに度数70%のアルコールでさらに消毒し、再利用するんです」

彼はさらに恐ろしい実態を明かした。

「2010年に上海万博が開催された時には、海外や国内から多くの人が上海を訪れ

ファストフード向けの鶏肉が足りなくなりました。

すると、どこからか、ものすごい異臭を放つ20トンくらいの腐った手羽先の山が

工場に運び込まれてきました。

その手羽先に業務用スプレーで菌敵の溶液を吹き付けて消毒してから、利用しました」

「菌敵」の主成分は塩酸ドキシサイクリン。

人にも動物にも使われる抗生物質だが、類似成分で催奇形性に関する報告があるため

妊娠期には経口摂取はもちろん、動物への投与作業をするのにさえ注意が必要だ。

上海福喜食品の親会社であるアメリカの食肉大手「OSIグループ」は

上海福喜食品が出荷した全製品の回収を決定しているようです。


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グーグルアースで月面に人影?!画像あり [ニュース]


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グーグルアースで月面に人影のようです。

UFOの目撃情報を伝えるサイト「UFO Sightings Hotspot」の報道によると

グーグルアースが月面の北緯27度34分26秒西経36度4分75秒のところに

人と見られる巨大な物体が発見された。はっきりと人類が月面上に立っているような姿が

確認でき、地面には影ができているそうです。


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ホワイトハウスを核攻撃?! [ニュース]



北朝鮮軍高官「ホワイトハウスを核攻撃」発言したようです。

北朝鮮の黄炳瑞朝鮮人民軍総政治局長は27日

首都平壌の錦繍山太陽宮殿広場で行った朝鮮戦争の休戦協定締結から

61周年に際した軍の大会で演説し、米国が生存権を脅かすなら「悪の総本山のホワイトハウスと

太平洋上の軍基地に向け核弾頭ロケット(ミサイル)を発射することになる」と述べた。

28日に朝鮮中央放送が報じたとラヂオプレス(RP)が伝えた。

北朝鮮は最近米国への威嚇を強めている。

実際には米東部のワシントンなどを弾道ミサイルで攻撃する能力は備えていないとみられている。

28日付の朝鮮労働党機関紙「労働新聞」の電子版は

黄氏が「米国防総省と米国の大都市」も攻撃目標に挙げて演説したと報じたが

朝鮮中央放送が報じた録音にはそのくだりはなく

原稿の一部を演説時に省略した可能性がある。



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小保方さん指導教授「バカンティ氏」は謎だらけ?! [ニュース]


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STAP細胞の論文不正問題では、筆頭著者だった理化学研究所の小保方晴子氏をはじめ

主だった共著者が次々と謝罪会見を開いた。対照的に、表舞台に顔を出さない「主要人物」がいる。

小保方氏の米国での指導教員でハーバード大教授のチャールズ・バカンティ氏だ。

論文撤回に最後まで反対したバカンティ氏は、実は麻酔科医。再生医療の研究者としては

異色と言えそうだ。

ハーバード大のウェブサイトに掲載されているバカンティ教授の略歴を見ると

所属はブリガム・アンド・ウィメンズ病院の麻酔科長となっている。

これだけでは再生医療と縁がなさそうだが、どういうことなのか。

米ボストングローブ紙電子版が2014年2月2日、バカンティ氏の研究者としての歩みを

詳しく報じていた。小保方氏らが「STAP細胞」の研究成果を発表して時の人となった直後の記事だ。

麻酔科医であることから「競争が激しく、変化のスピードが速い幹細胞研究の分野で

実質的には部外者」と紹介。

だがむしろ専門外だからこそ、枠にとらわれずリスクを負える

また多くの研究者が過ちを恐れて研究成果を話したがらないのと比べて

自ら進んでオープンにするタイプだと好意的に評している。

バカンティ氏の名が知られたのは、「耳マウス」の発表だ。

マウスの背中に「人間の耳」がくっついている姿は一見、ギョッとする。

これは、軟骨細胞をポリマーの「型」に入れて人工耳をつくり、マウスの皮下に移植したもの。

組織工学の研究成果として、バカンティ氏が開発した技術のデモンストレーションをしたのだという。

幹細胞の研究者は実験しようと思わない領域にも飛び込んでいく一例として

ボストングローブが挙げた。

バカンティ氏は4人兄弟の次男。再生医療への道は、兄ジョセフ氏のおかげで開けた。

小児外科や移植手術が専門で、ヒト組織工学を研究してきた兄に1980年代後半師事し

軟骨細胞の成長に関する研究をスタートさせた。

経歴を見ると、当時はハーバード・メディカルスクールで麻酔科の講師をしている。

この取り組みが「耳マウス」の発表につながった。

その後、マサチューセッツ大学に移ると今度は弟のマーチン氏を呼び寄せ

脊椎損傷治療のための細胞研究に取り掛かった。

研究は難航を極め、同僚の目も冷たかった。

2001年、「胞子状の幹細胞」が生体内に存在するとの論文を発表したが

大学ではほとんど相手にされなかったという。

それでもバカンティ氏は、発見した「奇妙な細胞」への期待を捨てず、研究を続行した。

その後、バカンティ氏は小保方氏や他の日本人研究者と出会い

「STAP細胞」の研究を加速させていくのだが、麻酔科医であるはずの同氏が

いくら専門家である兄の指導を受けたからとはいえ

大学での基礎的な知識習得の段階を飛ばして再生医療の本格的な研究

画期的な発見が可能なのだろうか。

医療系専門紙の記者に聞くと、バカンティ氏のようなケースは異例だと答えた。

「通常、自分の専門領域に特化した研究で名を知られている研究者が大半」というのだ。

再生医療分野での成果についても、「有力な医学誌に論文は発表していないようです」と指摘。

2001年の研究発表が同僚から不評だったことを挙げ

「この種の論文には研究仲間や資金が必要。

後ろ盾が得られず、(有力誌での)発表ができなかったのでしょう」と推測する。

「耳マウス」についても、周囲の評判は芳しくなかったようだ。

「麻酔科長」を務めるほどなので、麻酔医としては優秀なのだろう。

ただ、なぜ再生医療研究に身を投じることになったのか、どうも判然としない。

ボストングローブ紙では「骨の発育に興味を持ったことから兄の研究室に入り

軟骨細胞の育成を始めた」と紹介している。

また2003年12月30日付の米ニューヨークタイムズの記事では

バカンティ氏の「骨をつくれるか」との問いにジョセフ氏が「当然だよ」と返答し

以後研究室で軟骨細胞の分離を学び始めたと

ボストングローブ紙と似たような話が書かれており、より詳しいエピソードは出てこない。

「興味を持ったから再生医療にくら替えした」では、少々説得力に欠けると言えなくもない。

2001年発表の論文に気になる指摘もある。科学者が発表した論文で「盗作・盗用疑惑」が

あるものを監視しているブロガー「11jigen」氏のブログには

バカンティ論文の中に使われた画像5点について

人体の部位を解説した市販本に掲載されたものと「同一」であり「盗用の可能性があります」と

書かれていた。さらにバカンティ氏らが創刊した専門誌に2011年

小保方氏が論文を発表したのだが

ここにも「画像の重複や誤った配置があった」として訂正している。

STAP細胞論文も画像の誤った使用が原因で不正・改ざんと断定された。

「師匠格」のバカンティ教授にも盗用疑惑がぬぐえないとすれば、大きな問題だろう。


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NHK、STAP細胞特集に強気の告知! [ニュース]



NHKが27日夜に放送予定の、STAP細胞の論文問題を検証する「NHKスペシャル」

(後9・00)の番組タイトルなど放送内容を確定させた。

同番組を巡っては、23日夜にNHK取材班が理化学研究所の小保方晴子氏に対し

強引な追跡取材を行い負傷させたとして、小保方氏側に謝罪したが

番組告知文では「史上空前と言われる論文の捏造」「論文の不正の実態に迫る」と

鋭い文言が並び、その“強気の姿勢”が注目を集めている。

NHKは取材手法に関して小保方氏側に謝罪した24日段階で、デイリースポーツの取材に

27日のNスペ放送に関し「現段階では予定どおり」と回答。

その後、「仮題」としていた番組タイトル

「調査報告 STAP細胞 不正の深層」を確定させ“臨戦態勢”に入った。

番組告知文は公式HPにもアップされ、理研の改革委員会の提言内容を“引用”する形で

STAP論文問題を「熾烈な研究費獲得競争の中で

理研が“スター科学者”を早急に生み出すために論文をほとんどチェックせずに世に送り出した実態」

「問題が発覚した後も幕引きを図ろうとする理研の隠蔽体質」と説明している。


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